【病院格差】がん診断から５年後の生存率に最大２倍の格差！

がん医療の中核として厚生労働省が指定する全国約４００の拠点病院などの間で、診断から５年後の生存率に最大２倍の格差があることが日本経済新聞の調査で分かりました。


新薬を早期に投与できる体制などの違いが影響した可能性があります。

病院ごとの成績比較を通じて、医療の質を底上げする取り組みが求められます。

病院間で最も格差が大きかったのは肺がん

生存率はがん登録法に基づいて国立がん研究センターが集計しています。


病院間で最も格差が大きかったのは肺がん。トップの愛知県がんセンター（名古屋市）は係数が１３０で、平均より３割高い。最も低い病院は６１で差は２・１倍でした。

肺がんは進行がんに有効な新薬が相次いで開発されています。同センター呼吸器内科の藤原豊部長は「臨床試験の段階で早期に投与できた患者の生存率が高まるなどした影響があるかもしれない」言っています。


他の部位別の格差は大腸が１・６倍、胃が１・５倍、肝臓が１・４倍、乳房が１・１倍。地域の中心となる拠点病院でもばらつきがある実態が浮き彫りになりました。

全病院の治療成績が平均水準以上であれば、２年間で約７千人が５年を超えて生存できた可能性があります。


国立がん研究センターの東尚弘がん対策情報センター部長は「生存率は進行度以外の患者の状態や年齢も影響する。生存率を優劣でなく、検討材料として比較し、医療の質向上のために活用してほしい」と話しています。

肺がんはがんによる死亡数の中で最も多い

肺がんは国内のがんによる死亡数の中で最も多いです。

２０１９年に肺がんで亡くなった人は約７万５千人で、がんの部位別で最も多い。男性が７割の約５万３千人に上り、死亡数は増加が続いています。


肺がんは進行すると転移しやすく、治療成績が大幅に下がります。

調査で治療成績が高かった病院では早期発見から治療に結びつけるだけでなく、患者の身体的負担を少なくする手術を積極的に導入しています。


肺がんの８割を占めるのが「非小細胞がん」というタイプで、早期の場合、手術で切除するのが標準的な治療法です。

術前術後に薬物療法や放射線治療を組み合わせる治療も広がります。進行して切除できない場合、薬物療法や放射線治療で対応します。

がん診断から５年後の生存率に最大２倍の格差

国立がん研究センターによると、１２～１３年に診断を受けた全患者の５年生存率は４１・１％。初期の１期は７３・６％ですが、２期では４７・２％まで下がります。３期は２５・３％、最も進行した４期では６・７％にとどまっています。


進行がんが多いと、全体の生存率が下がります。このため調査では１～４期の進行度の違いを調整し、全国平均を１００とする「生存率係数」で比較しました。

最も生存率係数が高かったのは愛知県がんセンター

病院別の生存率を公表している約４００のがん拠点病院のうち、１２～１３年に２００人以上の患者を診断・治療したのは１９４病院。このうち、最も生存率係数が高かったのは愛知県がんセンター（名古屋市）で１３０・４でした。

全国平均に比べ治療成績が１・３倍高いことになる。最も低い中部地方の病院との格差は２・１倍でした。

調査対象

調査は国立がん研究センターの「がん診療連携拠点病院等院内がん登録２０１２～１３年５年生存率集計報告書」で、今年７月に公開された「施設別結果」を分析しました。


同センターはがん拠点病院など約４７０施設から治療実績を入手。

報告書では１２～１３年にがんと診断された患者の５年後の生存状況を９０％以上把握していた約４００施設について、肺、胃、大腸、乳房、肝臓の治療成績を公開しています。患者数は２年間で計８０万人超。

評価方法

進行度の違いを調整する「生存率係数」を算出して比較しました。


生存率係数は、まず「症例数×全国平均の実測生存率」で各期の「期待生存数」を算出して１～４期分を合計。

次に「症例数×施設別の実測生存率」で各期の「５年後の生存数」を算出して１～４期分を合計し、１～４期分の「期待生存数」の合計で割りました。

全国平均が「１００」となるように１００倍しました。


例えば「１２０」ならば全国平均より治療成績が２０％高いことになる。患者の個別データは非公開のため年齢の違いなどは調整できていません。


同センターが実測生存率を公表していない症例数３０人未満の進行度は生存率係数の算出から除外しました。

症例数が１０人未満で「１～３人」などと公表している場合は「２人」など中間値としました。