この記事では、「職業訓練の優良コースの条件」について解説していきます。
職業訓練のコースを選ぶとき、どんな条件でコースを絞っていけばいいのか分からず、悩む人も多いかと思います。
この記事を読めば、優良コースの4つの条件を知ることができ、より良いコースを選ぶことができるようになります。
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修了率が高い
訓練スクールを評価するうえで、盲点となっているのが「修了率」です。
つまり、入校者数に占める全課程を修了した人の割合です。
実は、訓練スクールでは、途中で退校する人も少なくなく、なかには、30名入校したのに、終了したのは15名だった、というコースもあります。
たとえば、例年就職率が90%を超える東京都の建築関連コースの場合、入校者数30名に対して、終了者数が19名だった年もあります。
残る11名は、高い競争率を突破して入校したにもかかわらず、途中で辞めてしまっているのです。
しかし、就職率とは違って、修了率が低いからと言って、一概に「ダメなコース」とは言い切れません。
科目名から受けるイメージとはかけ離れた訓練内容だったことに絶望したり、訓練内容が思った以上にハードでついていけなかったりと、さまざまな理由があるからです。
つまり、修了率を調べてみて、それが低いコースは、科目名から持つイメージとはかなり違った訓練内容だったか、もしくは訓練内容が思ったよりもハードである可能性が高いわけです。
こんなことからも、イメージだけで判断しようとせず、実際に訓練の現場を見学することの大切さがわかります。
訓練内容が充実している
まったく白紙の状態からスタートして就職するためには、1年以上の長期コースでないと難しいのが現実です。
では、6ヶ月コースでは、就職できるレベルに達するのは難しいのか?
答えは、「訓練内容次第」です。
たとえば、、都立中央・城北職業能力開発センターに開設されているDTP科(パソコンを活用した印刷製版技術を学ぶコース)は、6ヶ月コースですが、就職率は毎年70~80%で推移しています(夜間は除く)。
実際にはその数字以上に就職はいいです。
条件面で贅沢さえ言わなければ、ほぼ全員が就職できるくらいの求人数はあります。
この職種の求人は、大体どこでも「3年以上」の経験者を対象にしていますが、この職業能力開発センターでは6ヶ月で送り出しています。
それでも求人が来るということは、採用する企業サイドで、「当校の修了生は、基本がしっかりと身についている」と認められているからです。
つまり、訓練内容次第では、6ヶ月コースでも、就職できるレベルに達することは十分に可能なのです。
もちろん、そういったコースは、日々むずかしい課題をこなしていかなければいけませんから、それなりにハードな訓練生活を覚悟しなければいけません。
そうした訓練の充実度は、パンフレットを見ただけでは分かりませんので、実際にスクールに出向いて訓練風景を見学してみることが大切です。
求人倍率が高い
訓練スクールは、大体どこでも地元のハローワークと緊密に連携して修了生に就職を紹介してくれることにはなっていますが、その支援体制の充実度は千差万別です。
民間専門学校で行われている委託訓練の多くは、スクールサイドに直接来る求人がほとんど無いため、ハローワークに出向いて求人を探さなければなりません。
一方で、歴史と伝統のある技術専門校のなかには、スクールに直接来る求人だけで、修了生の数を大きく上回るところも珍しくありません。
たとえば、都立中央・城北校の「OAシステム開発科」(1年コース)を例に挙げると、就職率は73.9%と抜群に高いわけではありません。
ところが、求人情報を見るとかなり恵まれていることが分かります。
修了生23名に対して、学校に直接来る求人は203件。
求人数は847名(いずれも平成20年3月修了生のデータ)。
つまり、生徒一人につき、9件近くも求人が直接学校に来ているわけです。
こういったところまでチェックすると、就職のしやすさが一目瞭然で分かるのです。
就職支援体制が充実している
就職支援体制をみるときのチェックポイントとして挙げられるのが、就職支援プログラムがカリキュラムに組み込まれているかどうかです。
最近はどこの訓練スクールでも、マナーやプレゼンテーションなど、社会人の基礎を学ぶ授業を取り入れていたり、就業意識に関するセミナーを開催していますが、それとは別に、就職活動を上手に進めていく方法、応募書類の書き方、面接のノウハウといった、より実践的な内容の就職セミナーをカリキュラムに取り入れるところも出てきています。
その職種に必要な知識や技能を習得さえすれば、自動的に就職できると誰もが期待しますが、実際にはそれらにプラスして「就職する技術」を磨かないと、なかなかいい結果が出ません。
そうした技術は、受け身ではなかなか身につきませんから、自分から積極的に就職支援担当の指導員に相談していく姿勢も大切ですが、あらかじめカリキュラムのなかに組み込まれていれば、なおいいでしょう。
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